国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所（大阪府茨木市、理事長：中村 祐輔）と株式会社 明治（東京都中央区、代表取締役社長：八尾 文二郎）は、ヨーグルト^※1の摂取量を適量^※2まで増やすことで、日本における2型糖尿病^※3に関連する医療費の削減につながる可能性があることをシミュレーションにより試算しました。

本研究の成果は、2025年7月9日に国際学術誌「Nutrients」に掲載されました（Nutrients 2025, 17(14), 2278;https://doi.org/10.3390/nu17142278）。

本研究は、「食環境整備推進のための産学官等連携共同研究プロジェクト（以下、食環境プロジェクト）」^※4の一環として、健康への意識が高い人だけでなく、すべての人が、意識せず、自然に健康になれる食環境の構築を目指す取り組みとして実施されました。食環境プロジェクトとは、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所と、味の素株式会社、江崎グリコ株式会社、カゴメ株式会社、キッコーマン株式会社、株式会社ゼンショーホールディングス、日清食品ホールディングス株式会社、株式会社ニッスイ、株式会社 明治とが連携した共同研究プロジェクトです。

日本人（40～79歳）のデータを用いてシミュ―レーションしたところ、ヨーグルト^※1摂取量を適量^※2まで増やした場合の2型糖尿病に対する医療経済効果について、以下の試算結果^※5が得られました。

※ 本図は、Nutrients 2025, 17(14), https://doi.org/10.3390/nu17142278 に掲載されたグラフィカルアブストラクトを翻訳したものです。

日本には、糖尿病患者とその予備群が合わせて約2,000万人存在します。糖尿病は、心筋梗塞、脳卒中、認知症などのさまざまな疾病のリスクを高め、生活の質を低下させるとともに、医療費を増大させる一因となっています。そのため、適切な対策を実施し、糖尿病の発症を予防することが重要です。

2型糖尿病の多くは、遺伝的要因に、食生活の乱れや運動不足などの生活習慣が加わって発症します。近年、複数の研究において、ヨーグルトの摂取が2型糖尿病の発症を減少させることが報告されています^※6。そこで、ヨーグルトの摂取量を適量まで増やすことにより医療費に及ぼす影響をシミュレーションにより検証しました。

令和元年国民健康・栄養調査によると、ヨーグルトを含む発酵乳・乳酸菌飲料の平均摂取量は、40～79歳で24.5～51.4g/日にとどまっています。その一方で、食事バランスガイド^※7では、1日に「2つ分」の牛乳・乳製品の摂取が適量とされており、ヨーグルトで牛乳・乳製品の適量「2つ分」を満たすには、160gとなります。

本研究では、40～79歳の日本人のデータを用いて、ヨーグルトの1日の摂取量を食事バランスガイドで適量とされている牛乳・乳製品の量（ヨーグルト160gに相当）あるいはその半分量（ヨーグルト80gに相当）まで増やした場合の2型糖尿病に対する医療経済効果を、マルコフモデル^※8を用いてシミュレーションしました^※6。なお、本研究は個人を対象にした介入研究ではありません。

その結果、160g/日までヨーグルトの摂取量を増やすと、10年間で2型糖尿病の発症が16.1％減少する可能性があり、糖尿病関連の医療費が2.4％（約1,440億円）減少する可能性が示唆されました。また、80g/日までヨーグルトの摂取量を増やすと、10年間で2型糖尿病の発症が5.9％減少する可能性があり、糖尿病関連の医療費が0.9％（約520億円）減少する可能性が示唆されました。

以上より、健康的な食習慣の一部としてヨーグルトを取り入れることは望ましいと考えられます。しかしながら、ヨーグルトの長期的な過剰摂取は、栄養摂取の偏りを生じる恐れがありますので、推奨するものではありません。

本研究は、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所「食環境整備推進のための産学官連携共同研究プロジェクト」において、厚生労働省からの運営費交付金および民間企業からの研究費により実施されたものです。