株式会社 明治（代表取締役社長：松田 克也）は国立大学法人 愛媛大学大学院 医学系研究科 疫学・公衆衛生学講座（教授：三宅 吉博）との共同研究により、妊娠中の母親の種実類の摂取が出産後の子どもの5歳時における仲間関係問題^※1の発生リスクを低下させる可能性があることを報告しました。

本研究成果は国際科学雑誌「Journal of Pediatric Gastroenterology and Nutrition」（J Pediatr Gastroenterol Nutr. 2024;1-9. doi:10.1002/jpn3.12177）にて発表されています。

当社は、愛媛大学の三宅吉博教授が実施した出生前コホート研究である、「九州・沖縄母子保健研究」に参画し、大規模なデータセットを用いた疫学的解析を行っています。従来から、妊娠中の母親の食事をはじめとする環境要因が子どもの精神行動発達に重要な役割を果たしていると言われていましたが、今回の研究では、妊娠中の母親の種実類の摂取が子どもの仲間関係問題を予防できる可能性があることを報告しました。

当社は、母子栄養に関する多角的研究の一つである「九州・沖縄母子保健研究」に引き続き参画し、妊娠中の母親の栄養摂取と子どもの精神行動発達の関連性を明らかにすることで、母親と子どもの栄養に関する基盤情報を蓄積してまいります。さらに、それらの基盤情報をもとに、周産期の女性に適した栄養食品の開発と栄養情報の提供を行ってまいります。

Nut consumption during pregnancy is associated with decreased risk of peer problems in 5-year-old Japanese children
（妊娠中の種実類の摂取は日本の5歳時幼児の仲間関係問題のリスク低下と関連している）

Nguyen Quynh Mai¹、三宅 吉博^2,3,4,5、田中 景子^2,3,4,5、蓮尾 静香¹、中村 吉孝¹、大久保 公美^2,6,7、佐々木 敏⁸、荒川 雅志^9,10

1株式会社 明治 乳酸菌研究所 2愛媛大学大学院医学系研究科疫学・公衆衛生学講座 3愛媛大学大学院医農融合公衆衛生学環 4愛媛大学医学部附属病院先端医療創生センター研究推進支援ユニット 5愛媛大学データサイエンスセンター 6国立環境研究所JECS Programme Office 7日本学術振興会 8東京大学大学院医学系研究科社会予防疫学分野 9琉球大学国際地域創造学部／観光科学研究科 10大阪観光大学国際交流学部

「九州・沖縄母子保健研究」の5歳時における追跡調査に参加した1,199組の母子から得た情報を解析対象としました。

妊娠中に種実類を摂取しなかった群と比べて摂取した群の補正オッズ比（OR）^※3は0.64（95％信頼区間（CI）：0.42−0.97）と有意な関連を認めました（下図）。

妊娠中の種実類の摂取は、5歳の子どもの仲間関係問題のリスクを低下させることが示されました。今回の結果を確認するためには今後のさらなる研究が必要です。